介護の仕事は「介護が必要な状態になった人のケア」と「介護が必要にならないように予防をするためのケア」に大別されます。

今回は介護予防に精通する介護予防運動指導員の資格について、その概要や取り方、メリットをご説明します。介護予防に興味のある方は是非参考にしてみて下さい。

介護予防運動指導員とはどんな資格？

まずは、介護予防運動指導員がどのような資格であるのかをご紹介します。

介護予防分野の民間資格

介護予防運動指導員とは高齢者が要介護状態とならないようにすることを目的として作られた資格です。

高齢者に対して運動やトレーニングなどの介護予防プログラムを作成したり実際に指導をしたりすることが主な業務内容となります。この資格は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが資格認定を行っています。

近年、介護予防という考え方が普及してきており、介護予防運動指導員の需要は高まりを見せてきています。

介護予防運動指導員が活躍できる職場

介護予防運動指導員が活躍できる職場は、介護分野、医療分野、スポーツ分野と多岐にわたります。

介護分野では介護老人保健施設や特別養護老人ホーム、デイサービスやデイケア、身体障がい者施設や訪問介護ステーションで資格を活かすことが可能です。これらの施設ではリハビリの一環として介護予防運動指導員が主体となって介護予防運動を行うことができます。

医療分野では、リハビリテーションセンターや総合病院で資格を活かすことができます。利用者に対して介護予防のための運動プログラムを作成し現状よりさらに介護が必要な状態とならないように介護予防運動の指導や、身体のケアを行います。

スポーツ分野はフィットネス施設やスポーツ施設でも総合病院などと同じく、介護予防のための運動のプログラムを作成し、介護予防運動の指導や、身体のケアを行います。

また、近年では介護予防が重視されているということもあり、介護予防に力を入れている市町村であれば、市町村が主体となって研修会を開催し、その講師として招かれ、介護予防運動の指導にあたる場合もあるようです。

介護予防運動指導員の資格を取るメリット

介護予防運動指導員の資格を取得することによってどのようなメリットがあるのでしょうか？

働ける場所が増える

この資格は介護施設だけでなく前述したようにスポーツクラブや医療機関などさまざまなところで働けます。そのため、資格を取得することによって就職先が増えるというメリットがあります。

また、市町村から講師として招かれる場合もあることから、自身の働きかけによって活動の場をさらに広げることができます。

夜勤や残業がない

介護予防運動指導員として働けば、夜勤や残業はないので、ワークライフバランスを保つことが可能です。そのため子育て中や自身の家族を介護中など、家庭と仕事を両立したいという人や、夜勤をやりたくないという人にとってメリットとなります。

ただし、介護の仕事をメインとしつつ介護予防運動指導員を兼務として仕事をしてしまうと夜勤や残業を行わなくてはならないため、働き方を決める際には注意が必要となります。

給料UPが狙える

働く場所にもよりますが、全国的に見た介護予防運動指導員の平均月収は約25万～30万円とされており、介護職として介護施設で働くよりも高収入が得られるというメリットもあります。

また、介護予防運動指導員の需要が高いリハビリ系の施設や医療施設などでは、さらに給料が高くなる傾向にあります。

介護予防運動指導員の資格の取り方

介護予防運動指導員の資格はどのように取得していくのでしょうか。

介護予防運動指導員の受験資格は？

介護予防運動指導員を受験できるのは下記の資格、または、資格と経験を有している必要があります。まずは受験資格となる資格（※1）を取得するようにしましょう。

※1医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、介護支援専門員、健康運動指導士等、介護職員基礎研修課程修了者、訪問介護員２級以上で実務経験２年以上の方、実務者研修修了者、初任者研修修了者で実務経験2年以上の方、および上記国家資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込み者（国家試験受験者）

介護予防運動指導員養成講座のカリキュラム

介護予防運動指導員の養成講座カリキュラムは、講義と実技を合わせて計35時間の受講が必要となります。カリキュラム内容は以下の通りです。これらを受講後に修了試験を受け、合格すると介護予防運動指導員として認められます。

なお、資格は3年ごとの更新が必要になります。

• 介護予防概論（高齢化社会における介護予防の必要性と社会的意義）
• 介護予防評価学（包括的介護予防健診の理論と実際）
• 介護予防統計学（データベース構築と個人情報管理）   
• 行動科学 特論（行動科学の理論と行動変容のメカニズム）
• リスクマネジメント（リスク予防と顕在化した後の対応）   
• 高齢者筋力向上トレーニング 特論（虚弱高齢者の理解と高齢者筋トレの実際）
• 転倒予防 特論（転倒・骨折の理解と転倒予防の方法論）
• 失禁予防 特論（失禁の理解と失禁予防の方法論）   
• 高齢者の栄養改善活動 特論（高齢者の栄養改善活動の理解と方法論） 
• 口腔機能向上 特論（口腔機能向上の方法論）   
• 認知症予防 特論（認知症の理解と認知症予防の方法論）   
• うつ・閉じこもり 特論（高齢者のうつに対する理解と早期発見、予防プログラム）

介護予防運動指導員の合格率は

介護予防運動指導員の合格率は現在のところ公開はされていないものの、約90％台であるとされています。理由は講座が終了した後に試験を受けることができるからです。

しかし、合格率が高いからと侮らず、しっかりと講座を受け、空いている時間の予習復習は必要となると考えておきましょう。

資格取得がおすすめなのはこんな人

介護予防運動指導員資格の取得をおすすめするのは、以下のような方になります。

介護予防に興味がある人

介護予防に興味がある、まだ要介護状態となっていない人に対してケアをしていきたいと考えている方は資格取得がおすすめです。

介護の仕事の多くは要介護状態となっている人のケアであり、なかなか要支援の人や要支援にも満たない高齢者と関わることが少なくなります。介護予防として要支援あるいは健常高齢者にケアを提供したいという方はこの資格がおすすめです。

ライフワークバランスを重視している人

介護予防運動指導員は介護施設だけでなく医療機関やスポーツ施設などさまざまなところで働くことができ働く場所によっては夜勤や残業がありません。そのため、家庭と仕事の両立、仕事と趣味の両立がしやすく、ライフワークバランスを重視している方にもお勧めです。

運動が好きな人

介護予防運動指導員は、自身も指導のため体を動かすことが多くなります。そのため、運動や体を動かすことが好きな方におすすめな資格です。

まとめ

今後ますます需要が増すことが予想される介護予防運動指導員。介護予防を行うことによって要介護状態となる高齢者が減ったり、高齢者が生き生きと生活する姿を間近で見ることができたりするため、やりがいを感じることもできるでしょう。

運動が好きで、さまざまな状態の高齢者と関わってみたいと考えている方、介護予防に携わりたいという方は資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。